育休先生。

「イクメン」という言葉がなくなる日を目指して。

育休の陰で、講師の争奪戦が行われていたとはつゆ知らず。。

 現在、ボクがこうして育休を取ることができているのは『講師』の方の存在があってこそです。しかし、まさかその『講師』が争奪戦になるほど教員の数が不足していたとは、思いもよりませんでした。

 

<目次>

 

f:id:ikukyusensei:20180105221331p:plain

ニュースによると

 各地の小中学校で教員不足が広がっているそうです。

 ただし、公表されている不足数には地域によってかなりバラつきがあり、都道府県単位で1人や2人のところから、30人、40人といったところまで様々ですが(2017年度当初)

 政令指定都市である福岡、北九州両市を除いた福岡県では29人が不足。政令指定都市を抱える県内では、複数の自治体に講師登録をしている人も多く、「講師の争奪戦」(福岡市教委担当者・談)が起きているそうです。

 

『講師』の方のおかげで

 以前、下の記事で「なぜ教員は育児休暇を取得しやすいのか」について書きました。現在まさに育休を取得中のボクは、『講師』の方のおかげでそれが可能になっています。

 ただ、自分自身もそうであったように、まだ教員採用試験を受けていない、あるいは受けたものの落ちてしまった人が「講師登録をしておこう」と考えるのは、自然な流れだろうと思っていました。

 そのため、はじめは「講師が足りない」というニュースの内容にピンと来ませんでした。

ikukyusensei.hatenablog.com

 

教員数に余裕さえあれば

 この記事を目にしたのは、11月末の毎日新聞でした。ブログで取り上げるまで約1ヶ月半も空いてしまいましたが、自分の中ではなかなか考えさせられる情報でした。

 「誰かが休暇を取得する」=「同僚に業務を割り振ったり新たな人員を雇ったりしてカバーする」

ということなので、その新たな人員の確保が難しくなっていると聞いてしまうと、休む方も気兼ねしてしまいます。

 

 給料の財源が税金なので好き勝手なことは言えませんが、できるならそもそもの教員数を増やし、育休はもちろん体調不良や子どもの発熱等で急に欠勤・退勤しなければならなくなった際は『お互い様』の精神で快くフォローし合える、そんな職場環境になれば良いなと思います。

 新たに人員を雇うことなく仕事を分担できればそれが一番良いのでしょうが、日本の現状では他の教員の仕事を引き受けられるほど余裕のある教員はそうそういないと思うので。